テレビ東京ホールディングスは「映像」を核とするメディアグループです。
子会社の主要事業である放送や放送周辺事業において、重要な指標である広告費の動向についてご説明します。
※広告費データ：株式会社電通「日本の広告費」より引用
2010年の日本国内の広告費は5兆8,427億円と推定され、前年比で-11.3％、広告費全体の約半分を占めるテレビ・新聞・雑誌・ラジオのマス4媒体は新聞6,396億円、雑誌2,733億円、ラジオ1,299億円、テレビ1兆7,321億円となりました。
「テレビ広告費」が6年ぶりに前年実績を上回ったものの、テレビ以外は引き続き減少となりました。
2007年からの4年間で総広告費推移は減少傾向にありますが、テレビについては媒体別に占める比率が増加しており、依然影響力を持ったメディアといえます。
一方、近年急速に普及したインターネット、衛星メディア関連の伸びは堅調です。
インターネットは2009年末で利用人口9,400万人、個人普及率78％に達しています。
2010年の広告費は7,747億円、テレビに次ぐ広告媒体になっています。
衛星メディア関連もデジタル化による受信機の普及に伴い、視聴可能世帯も2,600万世帯、全国普及率も49.8％となって、媒体価値は確実に上がっています。
このような広告費の市場動向は、経済環境に加えて人々のライフスタイルや広告主のニーズ変化が影響しています。
市場動向に的確に対応するため、よりよいコンテンツを制作することはもちろん、テレビ・衛星メディア関連である放送事業とインターネット・モバイル事業が連携してコンテンツを有効利用し、媒体における価値を最大限に生かすこと、媒体価値を向上させることが重要なテーマです。
