市場の動向

テレビ東京ホールディングスは「映像」を核とするメディアグループです。
子会社の主要事業である放送や放送周辺事業において、重要な指標である広告費の動向についてご説明します。

広告費データ:株式会社電通「日本の広告費」より引用

 2014年の日本国内の広告費は、前年比2.9%増の6兆1,522億円と3年連続の増加。
 広告費全体の約半分を占めるテレビ・新聞・雑誌・ラジオのマス4媒体は、新聞6,057億円、雑誌2,500億円、ラジオ1,272億円、テレビ1兆8,347億円となりました。

 「テレビ広告費」は前年比2.4%増となりました。また、媒体別に占める比率は29.8%となり、テレビは依然影響力のあるメディアと言えます。

 インターネットは、前年比12.1%増の1兆0,519億円。デバイスの多様化・進化や景気回復による後押しもあり、2014年は前年を上回る伸び率で成長した。

 衛星メディア関連は、前年比9.6%増の1,217億円。BSは「中高年層」を中心に、視聴の習慣化で進展しています。

 このような広告費の市場動向は、経済環境に加えて人々のライフスタイルや広告主のニーズ変化が影響しています。
 市場動向に的確に対応するため、よりよいコンテンツを制作することはもちろん、テレビ・衛星メディア関連である放送事業とインターネット・モバイル事業が連携してコンテンツを有効利用し、媒体における価値を最大限に生かすこと、媒体価値を向上させることが重要なテーマです。